（市況）
中国株ショックで世界の株式市場全般が大幅に調整を余儀なくされた。日本株も朝方発表された鉱工業生産が悪化していることで下げ幅を拡大した。しかしながら経済のファンダメンタルは弱くはなく、今回の中国株下げは中国当局の規制強化に伴う下げ（テクニカルなもの）であると考えられる。
その観点からすれば「株が下落することで景気減速懸念が台頭し、商品価格が下落する」というロジックには同調できない。基本的には株式・債券市場で発生した損失を埋めるべく、というよりも流動性の小さな市場での利益確定を急いだため、下落した、と考えるのが無難であろう。
景気減速懸念で消費が減少し、商品価格が下がるというロジックを展開しているコメントもよく見られるが、テクニカルな1日の下げで需要が減少して商品価格が下落する、という「風が吹けば桶屋が儲かる」的な発想には異を唱えたい。もう少し単純なものであると思う。
アジア時間では円高の進行もあって、朝方ストップ安（TOCOM)後、実需ニーズで買戻しが優勢となっている。つまり、下値ではしっかり押し目買いが入る、ということである。とはいっても、この株式市場の調整が長引くことになれば商品市場への悪影響は避け得ないところである。
が、今のところは大幅に崩れてしまう、という感じではなくなってきている（一応新興国株の雄、インド株も下げ止まりの感が出ているし）。いずれにせよ、欧米時間の株式市場動向に注目する必要があろう。
