アマゾン - 油売りのひとりごと

【商品市況概況】

「ドル高と原油安で軟調地合い継続」

昨日の商品相場は軟調地合いが続いた。ADP雇用統計が市場予想を上回る内容だったことを受けて米国経済の拡大基調が維持される、との見方が広がったことからドル高が進行したこと、米石油統計を受けてエネルギーセクターが大きく調整したことが全体の地合いを軟調にさせた。

弊社は3月〜4月にかけて商品相場（景気循環銘柄価格）が調整し、その後景気の回復期待を背景に年末に向けて上昇するという展開をメインシナリオに依然、据えているが今のところ現在の値動きはこの見通しに沿ったものであり、違和感はないが昨日の原油の大幅な下落は来週のFOMC以降と考えていたためやや見通しと異なる。

トランプ候補が大統領選を制してからさらに加速した景気循環銘柄、インフレ銘柄の上昇は「行き過ぎ」との見方は多方面から出ていたが、現在その行き過ぎが調整されている過程だ。しかし同時に景気の指標は昨日のADP雇用統計や中国の貿易統計での輸入増加に見られるように改善が見られており、景気自体はしっかりしてきているのは事実である。そのため調整があったとしても下げ幅は限定されると考えるべきだろう。

本日は中国生産者物価指数（市場予想前年比+7.7%、前月+6.9%）が中国の景気先行指標として注目されているが、足元はトランプ・ラリーの行き過ぎの修正やFOMCでの利上げなどが材料視されているため、多少の買戻しはあるだろうが価格の方向性は下向きと考える。

"エネルギー価格は大幅に続落した。ADP雇用統計が大幅な改善となり米長期金利が上昇したことに伴うドル高進行や、石油統計で原油在庫が大幅に増加、米国の原油需給が緩和しているとの見方が強まったことが材料視された。

原油価格は軟調な推移になると考える。北米の生産増加が目に見える形となる一方、製品需要の回復が緩慢な中で需給が大きく緩和していることが背景。またOPECが基本路線では減産を終了する見通しであること、FOMCでの利上げが価格を下押しすると考えられる。

2017年の原油の予想コアレンジ（特段のイベントが発生しなくても取り得る価格レンジ）は45〜60ドル程度。Q117の価格予想はWTI52ドル、Brentは54ドル、Q417のWTIは56ドル、Brentは59ドル程度になると見ている。当面はWTIでこの50ドルを割るか否かがポイントとなるだろう。

依然、原油価格は3〜4月に一旦調整した後、年末に向けて平均価格が切り上がる展開をメインシナリオとしている。OPECの減産が継続すれば価格の下値が切り上がる、と予想していたがOPECは減産前の増産が顕著だったこと、需給タイト化が進まない中で価格上昇によって北米の増産が始まったことから、OPEC減産継続がなければ価格は下落するリスクが高まっていると考える必要が出てきた。

短期的には投機筋動向が価格に影響を与えやすいが、2月28日付のWTIの投機筋ポジションは、ロングが前週比▲22,436枚の690,281枚、ショートが＋8,917枚の165,027枚、Brentは2月28日付でロングが▲25,908枚の526,826枚、ショートは+12,512枚の57,637枚となっている。WTIのロングは記録的な水準まで積み上がっていたが、さすがに調整売りに押されているようだ。投機のロングの水準が高いことは、将来の下落リスクが高まっていることを意味する。以前よりもダウンサイドを強く意識したほうが良いだろう。

原油の長期見通しは人口動態を参考にせざるを得ないが、中国に次ぐ需要の牽引役として期待されるインド需要は人口ボーナス期入りする2021年以降に顕在化し、原油価格を押し上げると考える。しかし一人っ子政策が取られていないため人口ボーナス指数の上昇ペースが緩やかであり、中国需要が拡大したときよりも緩やかなペースでの需要増加に止まると考えられ、価格の上昇ペースも緩やかになるだろう。中長期的な懸念はOPECショック後以降の上流部門投資減速による供給不足と需要増加が重なったときの価格急騰リスクだ。

石炭価格は80ドル台での推移が続いているが、全人代で石炭生産能力の削減継続（1億5,000万トン、2016年実績2億9,000万トン）が確認されたが、中国の成長見通しの下方修正と発電能力の削減計画も示されたことから、増産措置が解除されていない状況下、一時的に下値余地を探る動きになると考える。増産許可が解除されれば再び価格は底堅い推移になると予想される。

この見通しの上昇リスクは、2017年の米国の利上げペースが3回未満に引き下げられる場合（この可能性は後退）、トランプ大統領の中東政策が地政学的リスクを高めて供給途絶懸念を強める場合、トルコの情勢不安に伴う輸送途絶懸念、トランプ政権の輸入税引き上げで米国内の原油需給がひっ迫する場合（この場合WTIの上昇、BrentやDubaiの下落となる）、トランプの政策がインフレ（賃金上昇、鉱物資源価格上昇）を引き起こしてシェール・オイルのランニングコストが上昇して増産が思うようにいかない場合、などが考えられる。

下落リスクは、トランプ政権の政策でインフレが加速し米国の利上げペースが市場予想を上回る（新興国からの資金流出並びに域内経済の失速がこれには含まれる）、米国の保護主義的政策がフローの需要を減少させる場合（モノの移動が制限されるため、エネルギー価格への影響は小さくない）、OPEC・非OPECの減産が5月で終了してしまう場合、減産免除されているリビア、ナイジェリアの大幅な増産、価格上昇により北米の生産が増加してOPECとのシェア争いが再び始まる、中国の不動産市場の大幅な減速、欧州経済の混乱（オランダ、イタリア、フランス、ドイツ、Brexit開始、ギリシャ債務問題など）が挙げられる。"

"LME非鉄金属価格は続落した。中国の成長計画下方修正が契機となる調整が続いているが、昨日もLME銅指定倉庫在庫が大幅な増加となったことや、ADP雇用統計の大幅改善を受けてドル指数が上昇したことが材料となった。トランプ・ユーフォリアがFOMCでの利上げを材料に一旦終了していると考えられる。

LME銅指定倉庫在庫は+26,550トンの増加となり、その大半がアジア（+23,900トン）であり、韓国、マレーシア、シンガポール、台湾の在庫が増加している。通常、アジア周りの在庫が増加するのは、1．中国からの輸出が増加する、2．中国向けの輸出のために商品がアジア周りに集まる、のどちらかだ。今月の荷動きは来月の貿易統計並びに来月末頃に発表される個別貿易の内訳をみてみない事には分からない。今のところ中国の銅期間構造はコンタンゴであり中国国内の需給タイト化は見られていないことから、中国からの輸出増加と見られる。しかし、上海在庫はまだ季節的には在庫積み増しの時期（3月中頃まで）にあり、2．の可能性も捨てきれない。

LME非鉄金属価格はボックス圏での推移を続けると考えるが、足元FOMCでの利上げによるドル高や、中国の成長計画下方修正などの弱気材料が出てきているため、一旦調整すると考える。今のところ世界経済に明確な減速感は出ておらず、トランプ政権のリスクも顕在化していないことから下落の場合も底堅く、年末に向けて価格が上昇するという見通しに変更はない。

トランプ政権の公共投資などの政策が鉱物資源需要を押し上げるとの見方は根強いが、それが起きるとしても10月の新会計年度以降になると考えられる。そのように整理するとやはり上期中は中国の動静が重要になる。中国政府は成長見通しを下方修正する一方で生産能力の削減も打ち出しているため、この方針は非鉄金属価格がボックス圏で推移することを肯定する。

短期的には投機の動きが価格を左右しやすいが、3月3日時点のLMEの投機筋ポジションを見ると、アルミとニッケルが共にロング・ショートとも増加させているがロングの方が大きい。鉛も増加しているがショートの増加幅が大きい。このことは将来的にアルミ・ニッケルには下落の、鉛には上昇の可能性があることを意味している。

錫はポジションの解消が続いており中国からの供給増加懸念で増加していたショートが解消している。これは中国の貿易統計で錫の輸出が増えていないことが材料視されたことによるものだ。亜鉛は高水準のロング解消とショート増加が起きているが、銅は小動きであった。

中長期の価格見通しは人口動態に頼らざるを得ないが、次の需要牽引役として期待されるインドの人口ボーナス期入りとなる2021年前後から需要に顕著な増加圧力が掛かり、価格は長期的に上昇に転じるというシナリオを引き続きメインシナリオとしている。ただし人口ボーナス指数の上昇率がインドの方が中国よりも緩やかであるため価格上昇ペースは2000年代の上昇に比べると緩やかだろう。また、それまでは需要の橋渡し時期であるため、政策転換や各種のショックに対して需要の耐性が強くなく下向きのリスクは無視できない。

なお、アジア開発銀行は2016年〜2030年にかけてアジアのインフラ投資規模は26兆ドル（3,000兆円、年間1兆7,000億ドル）に達するとの見通しを示した。電力、交通、通信などのインフラ投資が必要とされており、先進国も含めてインフラ投資需要が増加、鉱物資源需要を押し上げることを示唆している。

この見通しの上昇リスクは、短期的には中国・米国が期待を上回る公共投資を行うこと、2017年の米国の利上げペースが3回未満に引き下げられること（この可能性は後退）、ベンチマークである銅鉱山の労使交渉（350万トン/年程度に相当）が予定されており、労使交渉の決裂が供給途絶懸念を高める場合（既にこれは顕在化している）、インドネシア政府の鉱山政策によりベンチマークである銅の生産・出荷が滞る場合などが考えられる。ベンチマークである銅価格の上昇は、特に投機的な観点で幅広く流動性が担保される非鉄金属価格に上昇圧力をもたらすものと考えられる。

フィリピンの環境規制に伴うニッケル鉱山の操業停止は世界生産のおよそ10％の供給減を意味し、ニッケル価格を顕著に押し上げるリスクがある。今のところ停止鉱山の再稼働は相当厳しいようだが、大統領命令で稼働停止は一旦差し止められている。鉱山生産者はロペス大臣に抗議しているが、ドゥテルテ大統領はロペス支持のスタンスを維持しており先行きは不透明だ。現在、クロムやニッケルの在庫の水準が高いためまだ顕著な供給不足には陥らないと見られ、価格上昇は5月頃からになると見る。そのタイミングとしては指定倉庫在庫と価格の関係性が回復しているため、日々のLME在庫動向を注視しておく必要がある。

非鉄金属価格の長期的なリスクとしてはインドをはじめとする新興国の需要が顕在化したときに供給が追い付かない場合、超長期的には環境規制の強化で非鉄金属の需要が増加する（輸送機器の軽量化目的のアルミ需要、電気自動車のモーター向け需要増加が期待される銅、蓄電需要としてのニッケルや鉛など）、といったことが考えられる。超長期的には現物確保のためにもリサイクル体制の確立並びに強化は必須だ。

下落リスクは、中国の住宅セクターの大幅な調整、トランプ政権の保護主義的な政策がフロー需要を減少させて景気を下押しする場合、FOMCの利上げ加速による米景気の失速、新興国からの資金流出による新興国経済の鈍化、欧州で政治的な混乱（Brexit、オランダ、イタリア、フランス、ドイツの選挙、ギリシャ債務問題など）、欧州の銀行経営問題（イタリア、ドイツ）などが挙げられる。"

"中国向け海上輸送鉄鉱石価格は下落、スワップ先物も小幅下落、原料炭スワップ先物は横ばい、鉄鋼製品市場は直近限月が変わらず、中心限月価格は下落した。中国政府の成長計画下方修正を受けて需要が減少するとの見方が強まっていることからビッド水準が切り下がった。

今後、鉄鉱石価格は高止まりすると考える。全人代で成長見通しが下方修正（6.7%→6.5%）されたことが需要面で価格を下押しするものの、同時に生産能力の削減が継続（鉄鋼製品が5,000万トン、2016年実績6,500万トン。石炭が1億5,000万トン、実績2億9,000万トン）することが価格を下支えするため。弊社は50ドル台までの価格下落を予想しているが、秋の党大会まで積極的な不動産投資規制が行われない可能性が出てきているため、予想外の鉄鉱石高止まりの可能性が出てきている。非鉄金属を含む鉱物資源全般に言えるが、トランプ・ラリーの過小評価と中国政府の不動産投資規制の過大評価が予想が外れた最大の要因である。

しかし、鉄鉱石の港湾在庫は前週比＋688万トンの1億1,761万トン（過去5年平均8,866万トン）と増加して過去5年平均を大きく上回っており、需要を考慮した港湾在庫日数も32.3日と過去5年平均の23.4日を大きく上回っている。現在の限界生産コストの目安となる期先の価格は再び60ドルを割り込んだ。この水準までとはいかないまでも現在の水準からは10ドル〜20ドルは下落余地があると見る。しかしいずれにしても現在の価格水準はQ117の弊社の価格上昇予想（平均で65ドル）を大きく上回るため、見通しは上方修正の見通しである。

中長期的には非鉄金属と同様だが、インドが人口ボーナス期入りする2021年以降、需要が顕在化すると考えられるため強気見通しには変わりはない。中国も成長が鈍化したといっても2030年頃までは成長が続く見込みである。アジア開発銀行はこの15年の世界のインフラ投資規模を26兆ドル（年間1兆7,000億ドル）としている。

この見通しの上昇リスクは、中国の住宅セクターバブルが継続して鉄鋼製品価格が高止まりする場合、米国の公共投資が予定通り大規模に行われた場合、米国の利上げが予想よりも少なくなり世界的に資産バブル懸念が強まった場合などが考えられる。

米公共投資は予算措置を伴うため実際に材料になり始めるのは今年の10月〜2018年にかけてと考えられるため、今年の前半は引き続き中国政府の住宅関連政策動向が価格動向の鍵を握ることになると考える。中国の住宅市場規制強化が顕在化するのは、少なくとも全人代が終了してからと予想されるため、Q117の価格は予想以上に高止まりすると見る。また、秋には党大会も予定されており、景気が明確に壊れてしまうような調整は回避されると予想されること、石炭生産能力の削減が継続する計画であることも鉄鉱石価格を下支えしよう。

下落リスクは中国の住宅セクターバブルの抑制が市場予想を上回るものになった場合、トランプ政権の保護主義政策が世界経済に対してマイナスに作用する場合（主に製品の輸出フロー減少によって起きる）、市場が期待していた米公共投資が見送られた場合、トランプ政権のインフレ政策が利上げなどを通じてドル高を助長し、新興国から資金が流出して景気への懸念が強まった場合が考えられる。"

"貴金属セクターは続落した。米長期金利の上昇や期待インフレ率の低下、それを受けたドル高進行が材料となった。PGMも資源価格に調整圧力が強まる中で資源株下落が株価を下押ししたため、同様に水準を切り下げている。

金銀価格は一旦調整するものの、高値での推移になると考える。足元、FOMCでの早期利上げ実施の可能性が強く意識されていること、原油価格に調整圧力が高まり期待インフレ率を押し下げていることが価格を下押しするものの、利上げペースは緩慢なままであること、依然としてトランプ政権の政策を映じたインフレ期待が高い上、欧州の政治不安・信用不安が高まっていることが安全資産としての金需要を押し上げると考えられるため。

トランプ大統領の親イスラエル、嫌イランは継続しており中東の地政学的リスクの高まりが懸念され、金価格の上昇要因となる（原油価格上昇で実質金利が低下するため、債券よりも金という考え）。それ以上に金価格に影響を与える可能性があるのが欧州情勢だ。金は逃避先通貨、安全資産としての側面があるため、欧州の信用不安拡大は金価格の上昇要因となる。特にオランダやフランスでEU離脱を掲げる極右政党の支持率が上昇していることは、金価格を押し上げよう。なお、Brexitの時と異なるのは、「オランダやフランスがEUを離脱すれば本当にユーロが崩壊する」との懸念が強まる点が異なる。

なお、短期的な価格動向を占う上で参考になる投機筋の売買動向は、2月28日時点で金のロングが＋27,821枚の247,494枚、ショートが▲12,214枚の83,696枚、銀のロングが+6,381枚の115,229枚、ショートが▲1,025枚の19,806枚となっている。

金のロングは増加を継続している。これが昨年のような買いが続くかどうかは、昨年は春にFRBの利上げ回数が年4回から3回（実際には1回しか行われなかった）に減少するとの見方が強まったことと同様、今年も利上げ回数の見通しが引き下げられるか否かに依拠する。今のところ3回の予想だが、3回のままであれば恐らく現在の水準でのもみ合いを続けることになると見る。

PGM価格は金銀価格が調整圧力を強めることから、一時的に水準を切り下げる動きになると考える。米政権政策（保護主義政策）の悪影響や欧州大統領・議会選挙の不透明感によるリスク回避の動きも懸念され、トランプ・ラリーで上昇してきた株価の下落に対する警戒感が根強いことは、金銀対比での価格上昇を抑制するだろう。

なお、統計上のPGMフロー需給がタイトであることは変わりがない。実際フロー需給の指標となるスイスのPGM輸出はネット輸出に転じており、需要が回復していることを示唆している。米国の自動車販売統計が発表されたが、年率1,770万台の予想に対して1,747万台（前月1,748万台）にとどまり、米自動車需要に鈍化の兆しが見られたことは、自動車向け触媒需要の減少観測を意識させるものであり、価格上昇を抑制しよう。

また、供給面に目を転じると、南アフリカのPGM生産指数は12月時点で98.5と過去5年の最低水準に近い。これは需要の回復にも関わらず価格が低迷していることが背景だ。価格の低迷は統計には表れてこない地上在庫の水準の高さが影響していると考えられる。

2月28日現在、CFTCのプラチナポジションはロングが＋4,280枚の49,818枚、ショートが▲688枚の5,208枚、パラジウムはロングが＋82枚の20,395枚、ショートが＋232枚の3,854枚となっている。"

"シカゴ穀物市場は軟調な推移となった。米石油統計でエタノール生産が減少したものの在庫水準は過去5年の最高水準を維持しており、エタノール向け需要の減少が懸念されたことや原油価格の急落が材料となった。また、価格に対する説明力が高いドル指数が上昇したことが価格を下押しした。

穀物価格は比較的広いレンジでもみ合うものと考える。2016-2017年も豊作見通しであり、異常気象の影響も限定されていることが実需面で、米利上げと長期金利上昇でドル高が進行していることが金融面で価格を下押しするが、米景気の回復に伴う輸送燃料需要の増加期待からエタノール生産が増加していること、肉類の出荷が好調であり穀物需要も堅調であること、トランプ大統領が再生可能エネルギーを支持する方針を明らかにしたこと、ラニーニャ発生に伴う異常気象の激甚化による生産への悪影響への懸念が常に付きまとうことから、下値も堅いと考えられるため。

ただし大豆は対トウモロコシでの割高感から作付け面積の増加が予想されているが、逆にこれは気象状況の変化に伴う生産の振れが大きくなることを意味する。トランプ政権がバイオディーゼル使用義務量を増加させるならば、その生産が振れるリスクは小さくないと考えている。

また、米国の保護主義政策による輸入課税強化が農薬などの輸入価格を押し上げ、国内の農薬価格を押し上げランニングコストが上昇する可能性がある。この結果、関税の引き上げで穀物価格の下値が切り上がり上値が抑制される、という展開も想定され得る。米国の国境を巡る税制変更は、広く現物フローを変化させるため、価格に対する強弱の複合的な影響をもたらすため一言では説明ができない。

なお今週は米・ブラジルの生産見通しが発表される。トウモロコシ作付面積は増加（市場予想1,698万ヘクタール、前月1,652万ヘクタール）、単収も増加（5,393キロ/Ha、前月5,293キロ/Ha）、生産は大幅に増加（9,127万トン、8,741万トン）、大豆は作付面積が3,374万Ha（3,378万Ha）、単収が3,197キロ/Ha（3,125キロ/Ha）、生産量が1億742万トン（1億445万トン）といずれも増産見通しである。

USDA需給報告は、トウモロコシ期末在庫が23億2,063万ブッシェル（23億2,000万ブッシェル）、大豆が4億1,534万ブッシェル（4億2,000万ブッシェル）、小麦が11億4,189万ブッシェル（11億3,900万ブッシェル）が予想されている。

なお、2月28日付のCFTC投機筋ポジションは、トウモロコシのロングが▲19,173枚の436,548枚、ショートが▲40,682枚の242,101枚、大豆のロングが▲20,492枚の231,070枚、ショートが▲1,915枚の82,878枚、小麦のロングが▲9,694枚の157,368枚、ショートが＋5,495枚の180,894枚となっている。"

"前回のMRA's Eyeでは、トランプ政権と共和党議会が「大人の歩み寄り」を見せることで、公共投資が期待通りではないものの実施される可能性が高まり、鉱物資源需要を一定量押し上げる可能性があることを指摘した。しかし、予算が成立して実行されるとしても、それは10月までは起こり得ない。逆に言えば、今年の10月までは実際の需要として顕在化するわけではないということだ。

そのため、それまでは引き続き鉱物資源の最大消費国である中国の政策動向、特に景気と鉱物資源需要に対して影響の大きい住宅市場政策動向に左右されることになるが、住宅バブルの発生は回避したいのが中国政府のホンネだ。しかし、昨年12月の中央経済工作会議で住宅市場の過熱を抑制する方針を比較的強く打ち出しているものの、今のところ住宅市場規制の顕在化は顕著なものになっていない。おそらく政治的なイベントである全人代並びに秋の党大会を意識して、住宅市場過熱抑制化策を本格化させることを躊躇しているためと考えられる。

しかし、今回の全人代では固定資産材の導入について議論がなされており、加えて3月のFOMCでの利上げがほぼ確定的になっていることから、これらを材料に鉱物資源需要が春以降、一旦減速すると考えている。そしてその後は穏健な中国の政策と世界的な景気回復基調の維持、リーマン・ショック後以降の上流部門投資不足による生産の遅れと相まって年末に向けて価格水準を切り上げ、2018年にかけて価格は上昇余地を試す展開になると考えられる。特に今年はベンチマークである銅の主要鉱山の労働組合の労使交渉が多数控えており、ストライキ発生が懸念されるため価格のアップサイドへの感応度は高い。

ではこの上昇はいつまでも続くのだろうか。もしトランプ政権の政策が予定通り行われるのならば価格上昇のペースは緩やかないしは下振れリスクを伴うものになると考えられる。まず基本的な考え方として、中国の需要増加ペースが人口動態のピークアウトで2030年にかけて鈍化する見込みであり、2021年から人口ボーナス期入りするインドの需要増加がこれを相殺すると考えられるため、今は需要のピークとピークの「つなぎ」時期にあるが、長期的には米国の材料がなかったとしても価格見通しは強気である。しかし逆に言えば2021年のインドの構造的な需要増加まではつなぎの時期であるが故に、その他の要因が価格を下押ししやすいということだ。

トランプ政権は今回のインフラ投資や減税の財源として輸入課税強化の方針を打ち出している。20%程度の税率引き上げが予想されているが、これにより輸入物価が上昇する可能性は高い。結果的に米国の消費者は商品にもよるが今までよりも1.2倍の値段で商品を購入しなければならなくなる。そのコスト増加分は一部が上記のインフラ投資に回され、残りが法人減税と主に富裕層減税に回されることになる。

建築業で雇用は生まれるものの、米国民の大半がその恩恵に預かれない。日本が公共投資を行い同時に消費税上げを行い、その効果が減殺されたことと類似した現象が米国で起きる可能性が高いということだ。

鉱物資源の需要は、インフラ投資のように一時的に発生する「ストック需要」と、自動車などの製品を工場で生産することで定常的に発生する「フロー需要」の2種類に大別される。トランプ政権の政策はストック需要を増加させるもののフロー需要を減速させる可能性があるということである。

今回の税制変更に伴うフロー需要の減少は即時に起きるというよりは時間をかけて顕在化すると考えられるため、早ければ2018年の後半にも顕在化する可能性があると考えている。つまり、短期的には鉱物資源価格には顕著な上昇圧力がかかるものの、輸入課税の動向によっては中期的に価格には下押し圧力がかかると予想される。

またインフラ投資の加速や輸入課税強化、米国人を優先する雇用制度の導入などが公約通り行われた場合、米国がインフレになる可能性が高く、FRBイエレン議長も明言は避けているがFOMCが利上げペースを加速せざるを得なくなる展開が予想され、この場合も金融面で価格に下押し圧力がかかることになるだろう。

今回のトランプ政権の政策は鉱物資源価格を短期的に押し上げるものの、その価格上昇は中長期的に比較的大きな下落リスクを伴いながらのものになると考えておくべきだろう。

※明日のMRA's Eyeはお休みとなります。次の掲載は3月10日金曜日です。

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※MRA's Eyeは月・水・金の週3回の更新となります。"

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【為替コメント】
・ドル指数は上昇。朝方発表されたADP雇用統計が市場予想を上回る内容だったことを受けて米景気への楽観的な見方が強まったことが背景。また需給悪化を受けて米10年債利回りが急上昇したこともドル高を助長した。円・ユーロは大幅に下落。

【株コメント】
・日本株は下落。米金融政策見極めで買いが入り難い中、円が強含んだことが嫌気された。中国株は香港株が上昇。不動産銘柄や自動車株が買われた。インド株は2営業日連続で下落。金属株の下げが目立った。欧州株はほぼ変わらず。石油・ガス株と鉱業株が下げたが銀行株は買われた。米国株は3営業日続落。原油相場の大幅下落を受けてエネルギー株が売られた。

【経済関連ニュース】
・Q416日本実質GDP改定　前期比+0.3%（速報比+0.1%、前期改定+0.3%）、前期比年率+1.2%（+0.2%、+1.4%）。GDPデフレータ　前年比▲0.1%（±0.0%、▲0.1%）。民間消費支出　前期比±0.0%（±0.0%、+0.3%）、民間住宅　+0.1%（▲0.1%、+2.4%）、民間企業設備投資　+2.0%（+1.1%、▲0.3%）、公的需要　▲0.3%（▲0.3%、±0.0%）
・2月日本銀行貸出動向　銀行計　前年比+2.9%（前月+2.6%）、含信金　+2.8%（+2.5%）
・1月日本経常収支（季節調整済）　1兆2,598億円の黒字（前月1兆6,594億円の黒字）、（季節調整前）655億円の黒字（1兆1,122億円の黒字）。貿易収支　▲8,534億円の赤字（8,068億円の黒字）、輸出　5兆5,173億円（前月6兆6,692億円）、輸入　6兆3,707億円（5兆8,624億円）。サービス収支　▲2,357億円（▲2,866億円）。第一次所得収支　1兆2,655億円（6,759億円）
・2月独製造業PMI改定　56.8（速報比▲0.2、前月改定　56.4）、サービス業PMI　54.4（速報比±0.0、53.4）、コンポジット　56.1（±0.0、54.8）
・1月中国貿易収支　▲604億元の赤字（前月3,545億ドルの黒字）。輸出総額　前年比+4.2%（+15.9%）、輸入総額+44.7%（+25.2%）
・2月中国貿易収支　▲91.5億ドルの赤字（前月5,134億ドルの黒字）。輸出総額　前年比▲1.3%（+7.9%）、輸入総額+38.1%（+16.7%）。輸出年初来ベース　対米国　前年比＋4.4%（1月+9.0%）、対欧州　＋1.9%（+5.8%）、対日本　＋2.4%（+9.8%）、対アセアン諸国　＋7.5%（+5.8%）。輸入　対米国　前年比＋32.8%（+27.3%）、対欧州　＋19.4%（+7.8%）、対日本　＋24.7%（+10.7%）、対アセアン諸国　＋29.5%（+18.0%）
・1月独鉱工業生産　前月比＋2.8%（前月改定▲2.4%）、前年比 ±0.0%（▲0.1%）
・米MBA住宅ローン申請指数　前週比＋3.3%（前週+5.8%）、購入指数＋1.7%（+6.5%）、借換指数＋5.2%（+5.1%）、固定金利30年　4.36%（4.30%）、15年　3.57%（3.51%）
・2月米ADP雇用統計　前月比+298千人（前月改定+261千人）
・1月米卸売在庫改定　前月比▲0.2%（速報比▲0.1%、前月改定+0.9%）。卸売売上高▲0.1%%（＋2.4%）
・ブラジル北東部、100年に1度の干ばつ。

【コモディティ関連ニュース】
"・2月中国原油輸入　3,178万トン、840万バレル/日（前月3,403万トン、812万バレル/日）、輸出　5万トン（48万トン）。精製石油製品輸入　239万トン（260万トン）、輸出　426万トン（304万トン）
※原油1トン=7.4バレルとして算出。石油製品は種類の内訳が不明のためバレル換算していない。"
・2月中国石炭輸入　1,768万トン（前月2,491万トン）。輸出 47万トン（60万トン）
・DOE米石油統計　原油+8.2MB（クッシング+0.9MB）、ガソリン▲6.6MB、ディスティレート▲2.7MB、稼働率▲0.1%。原油・石油製品輸出　5,748KBD（前週比+69KBD）、原油輸出　964KBD（+83KBD）、ガソリン輸出　759KBD（▲40KBD）、ディスティレート輸出　1,153KBD（+58KBD）、レジデュアル輸出　351KBD（+8KBD）、プロパン・プロピレン輸出　977KBD（▲24KBD）、その他石油製品輸出　1,392KBD（+23KBD）。
・米シェール生産大手パイオニア会長、「OPEC減産延長がなければ原油価格は40ﾄﾞﾙに下落へ。」
・サウジ　ファリハ石油相、「OPECと非OPECの減産遵守状況に満足。需要は上向きつつある。」
・OPECバルキンド事務局長と、シェールオイル生産者が意見交換を実施。

【メタルニュース】
・2月中国鉄鉱石輸入　8,349万トン（前月9,200万トン）。鉄鋼製品輸入　109万トン（109万トン）、輸出　575万トン（742万トン）
・2月中国銅輸入　34万トン（前月　38万トン）。アルミ（未加工品含む）　輸出　26万トン（39万トン）
・LME銅在庫、3日間で47%の増加。1990年以来。
・インドネシア PT Aneka、低品質ニッケル鉱石の輸出を開始へ。
・BHP Billiton、金曜日以降、Escondidaの生産再開を開始へ。
・北米アルミ現物プレミアム、9.75〜10セント（215ドル〜220ドル）に。ただしプレミアムには軟化の兆し。

【米石油在庫統計コメント】
・昨日の在庫統計は市場予想比原油ベア、製品ブルな内容だった。原油は生産が増加（+0.1MBD）、輸入が増加（+0.6MBD）、稼働率も低下（▲0.1%）したことから在庫は+8.2MBの増加となった（在庫日数は+0.6日の33.3日と、依然過去5年の最高水準を大きく上回る）。石油製品在庫の水準が高く、クラックスプレッドが過去5年の最低水準で推移していることから稼働率が低迷しており、原油在庫増加につながっている。WTIの価格に対する説明力が高いクッシング在庫は+867KBの増加（市場予想＋228KB、前週495KB）と予想を上回る増加となった。PADD2の輸入は減少（▲0.1MBD）したが、稼働率が大きく低下（▲2.7%）したことが影響した。ガソリンは生産が増加（+0.4MBD）、輸入は減少（▲0.2MBD）、需要が増加（+0.1MBD）、輸出は減少（▲0.2MBD）したことから、在庫は先週に続き前週比▲6.6MBの大幅な減少となった（在庫日数は▲1.0日の28.5日、輸出需要を含む在庫日数は▲1.9日の26.1日）。輸出需要を含むガソリン在庫日数は需要の回復はあるものの過去5年の最高水準での推移となっており、需給環境は緩和した状態が続いている。結果、クラック・スプレッドは過去5年の最低水準での推移となっている。おそらくしばらくクラックは季節性で上昇するとみているが、過去5年レンジの下限での推移が続くことになるだろう。結果、生産は低迷し石油製品在庫の調整が進むと考える。しかしそれはとりもなおさず原油在庫の増加につながるため、エネルギー相場全体は押し下げられることになるだろう。ディスティレートは生産が小幅増加、輸入が増加（+0.1MBD）、出荷は横ばい、製品輸出は横ばいだったことから、在庫は▲2.7MBの減少となった（在庫日数は▲1.1日の40.3日、輸出を含む在庫日数は▲1.2日の31.3日といずれも過去5年レンジの上限近辺）。ディスティレート出荷は回復しており、過去5年平均を上回っている。欧州在庫は前週比▲87千トンの2,877千トンと過去5年平均を上回っているがここにきて急速に在庫水準を切り下げている。PADD1の灯油在庫は6,603KBと過去最低の5,793KBを上回っている。既に3月入りしており今年も低水準の在庫で乗り切ることができた。クラックは在庫水準の高さから低迷が続くだろう。これからガソリンのシーズンに移行する。

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◆主要指標

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【為替・株】
NY ダウ :20,855.73(▲69.03)
S&P500 :2,363.31(▲5.08)
日経平均株価 :19,254.03(▲90.12)
ドル円 :114.37(+0.39)
ユーロ円 :120.59(+0.16)

【MRAコモディティ恐怖指数】
総合 :23.53(+0.53)
エネルギー :30.55(+3.34)
ベースメタル :20.39(+0.35)
貴金属 :16.10(▲0.03)
穀物 :18.02(+0.02)
その他農畜産品 :26.35(▲0.22)

【主要商品ボラティリティ】
WTI :26.01(+8.47)
Brent :25.75(+7.57)
米天然ガス :42.82(▲0.35)
米ガソリン :45.22(+0.26)
ICEガスオイル :24.17(+4.02)
LME銅 :21.87(▲0.33)
LMEアルミニウム :16.83(+0.36)
金 :16.31(▲0.22)
プラチナ :17.97(▲0.22)
トウモロコシ :17.83(▲0.1)
大豆 :16.31(▲0.22)

【エネルギー】
WTI :50.25(▲2.89)
Brent :53.16(▲2.76)
米ガソリン :164.79(▲3.19)
米灯油 :155.75(▲5.64)
ICEガスオイル :469.00(▲18.75)
米天然ガス :2.91(+0.09)
英天然ガス :42.32(▲0.61)

【石油製品（直近限月のスワップ）】
Brent :53.16(▲2.76)
SPO380cst :299.59(▲13.62)
SPOケロシン :67.13(+0.24)
SPOガスオイル :65.47(▲0.62)
ICE ガスオイル :62.95(▲2.52)
NYMEX灯油 :173.82(▲2.44)

【貴金属】
金 :1208.27(▲7.59)
銀 :17.24(▲0.25)
プラチナ :946.55(▲14.30)
パラジウム :771.38(▲1.36)
※ニューヨーククローズ。

【LME非鉄金属】
（3ヵ月公式セトル）
銅 :5798.00(▲24:16C)
亜鉛 :2709.50(+2:8.5C)
鉛 :2245.00(+18:5C)
アルミニウム :1889.00(+22:8C)
ニッケル :10590.00(▲370:70C)
錫 :19425.00(+90:5B)

（3ヵ月ロンドンクローズ）
銅 :5738.50(▲41.00)
亜鉛 :2694.00(▲1.00)
鉛 :2245.50(+10.50)
アルミニウム :1872.00(▲12.00)
ニッケル :10175.00(▲490.00)
錫 :19385.00(▲5.00)
バルチック海運指数 :1,045.00(+12.00)
※C=Cash-3M　コンタンゴ、B＝Cash-3M　バック

【LME/上海裁定取引】
銅 :+17（+39)
亜鉛 :+105（+36)
鉛 :+59（+40)
アルミニウム :+287（+23)
ニッケル :▲89（▲70)
錫 :+1,565（+267)
※LMEの公式セトルメント価格（Cash）から上海のスポット価格を引いたもの（17%の関税考慮）。

【鉄鋼原料】
62%鉄鉱石スポット（CFR青島） :87.19(▲2.61)
SGX鉄鉱石 :85.66(▲0.34)
NYMEX鉄鉱石 :86.55(▲0.34)
NYMEX原料炭スワップ先物 :162.75(±0.0)
上海鉄筋直近限月 :3,652(±0.0)
上海鉄筋中心限月 :3,459(▲18)
米鉄スクラップ :368(+8.00)

【農産物】
大豆 :1011.00(▲3.75)
シカゴ大豆ミール :326.50(▲0.40)
シカゴ大豆油 :33.29(▲0.18)
マレーシアパーム油 :3000.00(+26.00)
シカゴとうもろこし :365.25(▲4.25)
シカゴ小麦 :427.50(▲8.50)
シンガポールゴム :234.00(▲8.40)
上海ゴム :18700.00(±0.0)
砂糖 :18.40(±0.0)
アラビカ :140.05(+1.05)
ロブスタ :2163.00(+20.00)
綿花 :76.90(▲0.38)

【畜産物】
シカゴ豚赤身肉 :68.43(+0.38)
シカゴ生牛 :115.98(+0.63)
シカゴ飼育牛 :124.38(+0.43)

※全ての価格は注記が無い限り、取引所で取引される通貨建。

【雑感】

【アマゾン】

先日、朝、家で仕事をしているとき
私、花粉症なのでくしゃみが止まらず
ひっきりなしに鼻をかんでいたところ、チリ紙がなくなった。

最近ボケが進行している可能性が高いため
忘れないようにそのままパソコンでチリ紙を購入、会社に行った。

で。

帰ってきたら、やたらとデカい段ボールがリビングにおいてある。

「これ、何買ったの？」
「あなたが買ったチリ紙が入ってたのよ」

．．．段ボールのサイズをそろえておくと
製造コストとか、積むときにどれだけ詰めるか計算しやすい
ってこともあるんでしょうが、さすがにちょっと無駄な気がする。

と、思っていたらヤマト運輸が運賃の値上げとか
再配達やお昼の配達のルールを変える、というニュースが流れた。
これって、景気が良いこともあるんでしょうけど
私のように「面倒だ」と思う人間が、軽い気持ちで
ネットショッピングしてしまうのが問題なんだろう。

そう。

チリ紙は宅配で食品を運んでくれているコープに注文すればいいんだし
もっと言えば、会社の帰りに忘れないように
自分で買って帰れ、って話だし。

この前、来ているワイシャツがボロボロになったので
新しいのを買いにデパートに行ったが
ネットで買うよりも、「自分に興味のないものや情報を持たないもの」
が、沢山並んでおり、本当に刺激を受けた。

先祖返りと言いますか、なんといいますか
久しぶりにデパートやスーパーに行って
普通に買い物するようにした方が、いろいろな意味で良いのでは
という気がしている。

でも、まぁ、大きい段ボール。
子供（上の子も）が出たり入ったりして楽しんでるので
まぁ、これはこれでいいか。。